会社として供花を贈る際、その対応は「誰が亡くなったか」によって、名義や金額の相場、そして手配の判断が異なってきます。会社の慶弔規定などに定められている場合もありますが、一般的なケースとして、その違いを理解しておきましょう。まず、最も手厚い対応となるのが「自社の役員や社員本人が亡くなった場合」です-。この場合、会社は遺族と共に故人を見送る、準主催者のような立場にもなります。供花は、会社名と代表取締役の氏名を連名で記した、最も格の高いものを一基、あるいは一対（二基）贈るのが一般的です。金額の相場も、一基あたり一万五千円から三万円程度と、比較的高額になります。社長名で弔電を打ち、社長や役員が直接葬儀に参列し、香典も会社として用意します。生前の功績に報い、会社として最大限の弔意を示すための対応です。次に、「社員の家族が亡くなった場合」です。この場合は、社員への福利厚生という意味合いが強くなります。対象となるのは、一般的に社員の配偶者、子供、そして社員本人または配偶者の両親（一親等・二親等）までとされることが多いです-。供花の名義は、「株式会社〇〇」のように、会社名のみとするのが一般的です。これは、あくまで社員個人を支えるための供花であり、会社が前面に出過ぎないように、という配慮からです。金額の相場は、一基あたり一万円から二万円程度となります。この場合も、会社として香典を用意し、所属部署の上長などが代表して参列することが多いです-。そして、「取引先の役員などが亡くなった場合」です。これは、企業間の儀礼的なお付き合いとしての側面が強くなります。供花の名義は、会社名と代表取締役の氏名を併記します。相手企業との関係性の深さによって、対応は大きく変わります。非常に重要な取引先であれば、自社の役員が亡くなった場合に準じた手厚い対応をしますが、一般的な取引先であれば、供花のみ、あるいは弔電のみで済ませることもあります。どのケースにおいても重要なのは、社内での対応に不公平感が出ないよう、一定のルールを設けておくことです。そして、そのルールに則りつつも、個々の状況に応じて、温かい心を持って対応する。そのバランス感覚が、企業の品格を形作るのです。